18,585円って何のお値段?

昆知宏

今個人的に欲しい物があります。

それは”バルミューダ”という
メーカーのパン専用のトースター。

どんなパンでもおいしく温められる
というスーパー優れ物。

実際に買った人の口コミも
相当いいものばかり。

もう少ししたら買おうと
思っているのですが

価格は約25,000 円!!

タイトルの”18,585 円”では
ちょっと手が届きません。

よく考えるとパン専用なのに 25,000 円。

トースターなんて安いものだと
2,000円前後で購入できるため、

その10倍以上の価格が付いています。

なのでちょっとした躊躇があって、
なかなか購入できずにいるのですが、
おそらくもう少しで買います(笑)

今から夢の超食パンライフが楽しみです。

さて、こんなパンの話はいいとして
18,585円の話に戻りましょう。

あなたはこの金額があったら、
何をしたいですか??

豪華ディナーなんかも行けそうです。

他には・・・?

意外と中途半端で思い浮かびません・・・。
ボキャブラリーが少ないですね。

さて、この数字は何かと言うと
私の事務所の集客単価なのです。

集客単価、きちんと出してる?

『広告宣伝費÷集客数=集客単価』

あなたはこの数字をきちんと算出していますか?

この数字はあなたのビジネスの
根幹なる重要な数字です。

なぜなら、

一人を集客しても、
最大で10,000 円の売り上げにしか
ならなければこの集客単価では破たんします。

もっと安く集客する方法を
考えるか、

顧客単価を上げる方法を
考えなくてはいけません。

早々にこれらの対策を打てなければ
残念ながらあなたのビジネスは終了です。

しかしある程度ビジネスを稼働させて
リアルな数字が見えてきたら、

あなたのビジネスを加速させることも
可能になります。

集客単価よりも顧客単価の方が
高ければ使用する広告費に対して
利益も連動してくるからです。

広告費をケチると勢いがつかない

開業当初は資金体力もなく、
思うように広告費にお金を回せないものです。

そのため自社のWEBだけで
何とかしよう・・・となりますが、

いつまでたってもアクセス数が伸びず
問い合わせも入りません。

これでは、
お金も入って来ず広告費もかけられず
ジリ貧となってしまいます。

しかし、開業してすぐに広告を吟味し
影響力の大きい媒体で仕掛けていけば

まとまって数の集客が期待でき、
その売り上げを元にさらに大きな
仕掛けで集客の好循環が生まれます。

例えば年間広告費が100万円
だった場合、

5万円の媒体を 20 回使うよりも、

50万円× 2
30万円× 3
20万円× 5  等

思い切った仕掛けをしていった方が
トータルの集客数は多くなるようです。

これは私が開業したときに実感した
ことですが、

勇気を出して50 万円規模の広告を
出してから完全に流れが変わったのを
実感したからです。

開業時には超が付くほどの大金で
大きな勝負でしたが、
それに見合う効果は相当にありました。

この時よくありがちな、

5 万円のフリーペーパーの
ちっちゃい枠を10回出すという選択を
しなくて本当に良かったと思っています。

ビジネス好循環指数

もしあなたが冒頭の
”集客単価”を計算したことが
なかったとしたらそれはもったいない。

今すぐ、

『集客単価・・・A』

を計算をしてみてください。

そしてそのあとに、

『顧客売上(利益)単価・・・B』

を計算してみてください。

そして、

『B÷A』を算出すると、
”ビジネス好循環指数”が算出できます。

この数値が10以上であれば、
あなたのビジネスはスーパー優秀です。

5~ 10 の間でもビジネスとして
うまく回転していると言えます。

5以下の数値が出ている
場合はちょっと危険信号です。

3以下だと結構苦しいかもしれません。

このとき、

「じゃあ広告費を下げよう」

という発想をするとビジネスは
急減速してしまいます。

この数字が低かった場合は、
顧客単価を上げるための方法を
考えることが大事です。

もしくは広告の打ち方を変えてみたり、

初期のうちはこの指数が低くなっても
利益を広告費につぎ込んで、

好循環エンジンに火を付ける
取り組みも有効です。

さて、あなたの指数は何ポイント?

定期的にこの数字を計算して、
記録していくことで、

あなたのビジネスを客観的に
見れるようになります。

ぜひ計算してみてください。

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この記事を書いた人

昆知宏

新潟の住宅会社に営業として勤めた後、『特定の会社に属さずに、客観的な立場から住宅購入をサポートできるFPになりたい』という想いの元独立。住宅購入を専門とするFPとして、新潟でこれから家を買う方への相談を行っている。コンサルティングフィーは土地建物価格の1%と高額ながら、多くの顧客に支持されている。

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