緊急性の低いものにどう取組むか?

自宅オフィスより
執筆者:中西雅司

        

先日、久々に健康診断に行ってきました。

しばらく行けていなかったので、少し結果が不安だったのですが、、、久々な割には良好で安心しているところです。

会社員のときは、ほぼ強制的に健康診断をするタイミングがありましたので、仕事が忙しくても毎年受けていました。

でも、独立すると、自分で管理をする必要があるので、健康診断のような

「緊急性は低いが、重要性の高いもの」

は、どうしても後回しにしてしまいがちですよね。

ですが、ビジネスを発展させていくためにも、人生を豊かにするためにも、このような「緊急性は低いが、重要性の高いもの」に、意識的に取り組んでいく必要があります。

というわけで、今日は、今回私が

「なぜ、緊急性の低い健康診断に、ようやく行くことができたのか?」

をご紹介します。

これを紹介することで、あなたにとって「緊急性は低いが、重要性の高いもの」に取り組むための行動のヒントになれば嬉しいなぁと思います。

ずっと行けなかった

私はここ3年くらい健康診断に行く必要がある!と思っていました。

ですが、どうしても行くことができませんでした。

なぜなら、予約してしまうと、

「その時期に仕事が忙しくなるかもしれない」

と考えてしまって、後回しになってしまっていたからです。

加えて、健康診断を受けると、自分の体の悪いところが見つかってしまうかもしれないという不安もありました。

それもあって、なかなか健康診断の予約に踏み切ることができなかったのです。

結果として、健康診断よりも、仕事という緊急度の高いものを優先してしまっていました。

大切に想ってくれている人の力を借りる

ですが、今回、ようやく行くことができた。

その理由は、

「妻に健康診断の予約をしてもらったから」

です。

自分ではなく、妻にお願いをしたというのが、重要なポイント。

なぜか。

一般的に、人は自分の緊急度が低いものに対しては、行動ができません。

ですが、ここが今日の最も重要なポイントですが、

「自分の大切な人の安全や安心が脅かされる問題に関しては、緊急度が高まる」

ということ。

例えば、自分の虫歯の予防のために歯医者にはなかなか行きませんが、子どもの虫歯予防のためであれば、すぐに歯医者に連れて行きますよね。

つまり、私の妻にとっては、ありがたいことに私は大切な人です。

なので、「あなたの健康のために受けてほしい」という想いで、私にとっては緊急度が低いことでも、妻にとっては緊急度が高いこととして、行動をしてくれたのです。

どこかで使えるタイミングがやってくるはず

この方法は、あくまでも1つの方法ですし、健康のように安全や安心が脅かされる問題について使えるものですので、どんな場面でも使えるというわけではありません。

ですが、「緊急性は低いが、重要性の高いもの」に対して行動をするための1つの考え方として知っておくと、どこかで、使えるタイミングがやってくるはずです。

FPサービスを売るときにも使える考え方

ちなみに、この考え方は、FPサービスを売るということにも使える考え方です。

FPサービスというのは、種類によりますが、「緊急性は低いが、重要性の高いもの」に該当するケースも多いです。

例えば、

・老後資金を増やすための資産運用

・相続で揉めないようにするための事前対策

などです。

こういったものを売る場合、本人に対してアプローチをすると、なかなか売れにくかったりしますよね。

ですが、先ほどの考え方を応用して、その本人を大切に想っている人(配偶者や子どもなど)にアプローチすると、行動につながりやすくなるため、売れやすくなります。

つまり、こういうことです。

あなたの親が資産運用しないと…

本人に対して、

「今から資産運用しないと、あなたの老後を楽しく過ごせなくなりますよ」

というアプローチをするよりも、本人を大切に想っている子どもに対して、

「あなたの親が今から資産運用をしないと、あなたの親が老後を楽しく過ごせなくなりますよ」

というアプローチのほうが、緊急度が高まり、行動する可能性が高まるということです。

今日お伝えした考え方は、このようにマーケティングにも応用できるものですので、あなたの状況に合わせて上手に活用してみてください。

これからもあなたの活躍を心から応援しています。

中西雅司
大手生命保険会社に約8年勤務後、2013年にファイナンシャルプランナーとして独立。これまで40万件以上のクレームを見てきた経験から、保険適正化コンサルタントとして活動をする。現在はFPのための経営コンサルタントとして、FPの育成にも力を入れており、『保険の販売手数料に頼らなくても、FPが活躍できる業界を作る』という想いの実現に向け日々邁進している。

関連記事