超・超ターゲティング広告活用

昆知宏

最近効果が出ているのかどうなのか、よくわからなかったポータルサイト登録をやめました。

月額1万円+税なので5年位だらだらとやっていたのですが、ポータルサイト経由の問い合わせは5年で1件。

ポータルサイトからウェブサイトに来るという動線での問い合わせもきっとあるのでしょうが、実数が分からずに思い切ってやめることにしたのです。

広告費というのは将来の売り上げを作るものですから、必要以上に削りたいとは思っていないのですが効果測定できないものは困ってしまいますよね。

この月額1万円をやめると、他に広告費を使っているものが現状なくなってしまい広告費0円状態になるのですが、広告費を削ることは目的ではありません。

少ない広告費を有効活用するためにはどのようにしたらよいのか?

ここ数年、脳内停止していたものを久しぶりにじっくり調べることにしたのです。

そうしたら、結果がでるかどうかはやってみないと分かりませんが試しにやってみたいなというものがあったのです。

ターゲットを極限まで絞り込む

いろいろ調べて「これいいかも!」と思ったのは、子供が生まれた世帯にDMを送ってくれるというサービスでした。

0歳の子供がいる世帯にピンポイントでDM送付ができるというのは、Facebookのターゲティングよりもがっちり絞り込めていい感じです。

なおかつ、紙媒体で郵送できることにメリットを感じました。

A4両面のチラシを自作する労力は必要ですが、その分自分の好きなようにコピーライティングができるのは大きいですよね。

興味がある人にDMが届けば、WEB広告よりも紙媒体は内容が入っていきやすいと思うので面白そうだと思ったのです。

しかも、一戸建てか賃貸かでさらに絞り込みができるようで、住宅FPとしてやっている賃貸の絞り込みをかけることにしました。

もちろんエリアについても絞り込みが可能で、私のメイン商圏に設定をすることにして、月の推定リーチ数は毎月約50~100だというのです。

数字は少なすぎるかと思うのですが、ここまで計画にターゲットが限定されていればもしかして反応率1~2%いけるかもと思ったのです。

1~2%で月間1組~2組の問い合わせが期待できるので、もし成功できればかなりいいパフォーマンスになります。

1通当たりのコスト

マーケティング会社に依頼するコストは、ここまでターゲットを絞り込んで1通80円。

印刷費は自前なので、1通あたり9円。

合計1通あたり89円。

リストがない状態で普通に送るにも送料84円がかかるわけですから、この金額は安いなと思いました。

もちろんほかの会社のDMと同封されるわけではありますが、FP相談というのはニッチ層向けのオファーですから興味がある人が手に取ってくれて情報がしっかり伝われば全然いいですよね。

月の推定リーチが100だとすると、1通当たり89円×100通=8,900円で大した金額にもなりません。

しかもそのリストは毎月被ることなくリフレッシュされて、常に新規顧客に1回きり届く仕組みです。

これは最低でも半年は運用してみて、結果を見てみたいなと考えました。

フリーペーパーのベタ打ちで10万円かけるよりも、情報量の多いDMでターゲットを絞り込んだほうが効果は出るように思いますし何よりも広告コストが月1万円くらいでいけるのがでかいです。

数が少なすぎて結果が出ないのか、ピンポイントで高コスパの結果となるのか果たしてどちらになるのかワクワクします。

来店者の傾向を掴む

あなたの顧客にもきっと来店者の重点傾向がありますよね。

住宅FPは当然ながら子育て世代です。

なので、子育て世代に効果的にリーチする手段は効果が出るのではないかという期待があります。

その層に情報を届けられる手段を検討することは、収益にも大きく寄与するはずだと思われます。

FacebookやInstagramの広告もいいのですが、最近私はいずれもほとんど使っていないので広告は今、古典的なものに原点回帰しているような傾向もなんとなく感じています。

そのような時にネット広告と並行して行えるツールは、調べてみると身近なところに魅力的と思われるものがあることに気が付きました。

幸いにして?現在は何かの特典と引き換えに個人情報を提供する方が多いので、その個人情報にアクセス権限を持っているマーケティング会社のリストを活用するという方法はやり方ひとつでかなりうまくいくように思うのです。

もしあなたが、なんとなくルーティーンで似たような広告ばかりやっていたら、一度調査をしてみて別なものにトライをしてみたらいかがでしょうか?

結果はやってみなければ分かりませんが、魅力的なリストをもっているマーケティング会社がきっと身近にいるはずです。

昆知宏
新潟の住宅会社に営業として勤めた後、『特定の会社に属さずに、客観的な立場から住宅購入をサポートできるFPになりたい』という想いの元独立。住宅購入を専門とするFPとして、新潟でこれから家を買う方への相談を行っている。コンサルティングフィーは土地建物価格の1%と高額ながら、多くの顧客に支持されている。

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